教育関連学会連絡協議会事務局より、日本教育学会 若手育成委員会企画のお知らせがありましたので、ご案内いたします。 なお、この企画は日本教育学会非会員の方でも参加可能とのことです。 詳細につきましては、以下をご参照ください。 PDF ・日本教育学会若手育成委員会企画 若手育成委員会 企画「悩みを共有するオンライン・ダイアログ－初期キャリアのためのここだけの本音場－」 本企画では、研究を進める中で多様な葛藤や苦難に遭遇する「若手」たちが、今現在の悩みを共有し、繋がりを作れる交流の場を設けます。さらに今回は、①仕事と研究の両立、②家庭と研究の両立、③研究費の獲得の３つのテーマを設定し、４名の話題提供者にどのように悩みや困難を経験し、どのように向き合ってきたのかをお話しいただきます。話題提供を踏まえて、参加者が自由に意見交流を行い「今」を一緒に考えていける機会となることを目指していきます。オンライン開催という特性を活かして、現地開催ではなかなか参加が難しい方々にも交流の機会を提供できることを期待しています。 日時：2026年6月20日（土）13:00～1

教育実践・経営学会より、定例研究会のお知らせがありましたのでご案内いたします。 詳細は以下をご参照ください。 Wordファイル ・教育実践・経営学会第58回定例研究会開催案内　26年7月25日（土）開催 ・参加申込書　第58回定例研究会　教育実践・経営学会　260725土開催 教育実践・経営学会第58回定例研究会案内 日時：2026（令和８）年７月２５日（土） 研究会：14時～16時 交流会：16時～16時30分 会場：オンライン開催：グーグルミート（Google Meet） 研究会参加費：会員・非会員ともに無料。 内容： 司会者：松浦弘志（本学会常任理事、福島県立ふたば未来学園中学校教諭） 開会の挨拶：真木吉雄（本学会副会長、やまがた教育振興財団理事長、元山形大学教職大学院教授、元山形県教育次長） 【研究発表】授業研究における教師の学びを考える －これまでの授業研究は何を見落としてきたか－ 発　表　者：石川英志（岐阜大学名誉教授・元教職課程支援センター長） 指定討論者：白田克幸（山形県大江町立左沢小学校長） 同上　 ：田代高章（岩

今年度の第33回大会について、大会日程を以下の通り決定いたしました。 第33回大会日程：第1日　2026年11月7日(土) 第2日　2026年11月8日(日) 大会校：関西国際大学 開催方式については、対面開催に向けて調整を進めております。 正式に決定次第、改めて詳細をご案内いたします。 どうぞ奮ってご参加くださいますようお願いいたします。

公益財団法人ひょうご震災記念２１世紀研究機構より、アジア太平洋研究賞受賞候補論文募集のお知らせがございましたので、ご案内いたします。 詳細は以下をご参照ください。 ＝＝＝＝＝＝ 　「アジア太平洋研究賞」は、日本の大学院で学び、アジア太平洋地域に関する優れた人文・社会科学領域の博士論文を執筆した者に対して贈られる賞です。これまで「アジア太平洋フォーラム・淡路会議」が運営してきましたが、今回より、ひょうご震災記念２１世紀研究機構（理事長：牧村 実）が実施します。 　第２５回受賞候補論文を次のとおり募集しますので、奮ってご応募ください。 ＜対象＞ 日本の大学院の博士課程を令和３年３月以降に修了し、応募時点で博士の学位を取得済（令和３年３月以降に単位取得退学し、その後博士の学位を取得している場合も可）、かつ、大学院の指導教員から推薦を受けた者。（国籍は問わない。） ＜対象論文＞ アジア太平洋地域における「多文化共生社会」の実現に資する人文・社会科学領域の研究をテーマとする博士論文であること。 当賞に初めて応募する論文であること。 ＜提出期限＞ 令和８年６

本学会紀要『教育制度学研究』第31号をJ-STAGEに掲載いたしました。 『教育制度学研究』第31号 https://www.jstage.jst.go.jp/browse/jjseso/2024/31/_contents/-char/ja ぜひご活用ください。 今後とも、どうぞよろしくお願い申し上げます。

2026年2月19日 2025年12月3日～2026年1月31日に、執筆要領改訂案に関して会員のみなさまからのパブリックコメントを募集しました。8名の方がコメントをお寄せくださいました。心より感謝申し上げます。ここにそれらをすべて公開いたします。 　 コメント一覧 いただいたコメントを踏まえて、紀要編集委員会内でさらに議論を重ね、現在、 執筆要領の改訂版 を学会ウェブサイトにて公開しています。会員の皆様方におかれましては、ぜひ、最新の規程をご確認のうえ、積極的な投稿をお願いいたします。 引き続きのご協力を何卒よろしくお願い申し上げます。この度はご協力を誠にありがとうございました。 紀要編集委員会委員長　青木　栄一 副委員長　柏木　智子

日本教育制度学会では、毎年、年末にニューズレターを発行しております。 本年は、12月22日付で「日本教育制度学会会報 第33号」を発行・発送いたしました。 こちらのニューズレターにつきましては、学会ウェブサイト上でも ニューズレターのページ にて公開しております。 　ニューズレターがお手元に届いていない場合、ご登録のご住所に誤りのある可能性がございます。お手数ですが、事務局に新しいご住所を連絡頂けますと幸いです。 　引き続き、本学会運営にご協力頂きますよう、よろしくお願い申し上げます。

このたび、以下の通り投稿規程の改正が行われました。 詳細については、 【会則・規程等】のページ をご覧ください。 〈新〉 4. 掲載の可否 (1) 投稿原稿の掲載の可否と掲載種別は、編集委員会が決定し、投稿者に通知する。 〈旧〉 4. 掲載の可否 (1) 投稿原稿の掲載の可否は、編集委員会が決定し、投稿者に通知する。 〈新〉 4. 掲載の可否 (4) 編集委員会は、「特集テーマ論文」への投稿原稿について、「自由研究論文」あるいは「研究ノート」への種別変更を投稿者に促す場合がある。 〈旧〉 4. 掲載の可否 (4) 編集委員会は、「特集テーマ論文」への投稿原稿について、特集テーマに合っていないものの、自由研究論文としての水準をクリアしていると判断した場合には、「自由研究論文」への種別変更を投稿者に促す場合がある。 〈新〉 5. 投稿様式 (3) 掲載が決定した「自由研究論文」「研究ノート」「特集テーマ論文」はタイトル（英語）、キーワード（英語で５つ程度）、400words 以内の「英文摘要」を編集委員会が指定する期日までに入稿すること。 〈旧〉 5

このたび、以下の通り 論文表彰規程 の改正が行われました。 詳細については、 【会則・規程等】のページ をご覧ください。 〈新〉 １．本学会に「日本教育制度学会紀要論文賞」（以下、「論文賞」）及び「日本教育制度学会紀要論文奨励賞」（以下、「奨励賞」）を置く。...